コラム


社内SEを雇うメリットやデメリットは何?フリーランスへの依頼との違いは?

2021年02月06日
エンジニア採用

事業の効率化のために、ITを活用したい企業が増えています。

従来IT活用に消極的であった企業も、ITを活用した効率化や業務改革に乗り出しています。

知識のある技術者がいない企業では、社内SEを雇用したりフリーランスに依頼したりすることで必要な人材を確保していますが、改めて社内SEを雇うことの意味合いや、メリットやデメリット、そしてフリーランスに依頼する場合との違いを理解しましょう。

社内SEとは?社内SEの役割

社内SEの意味

会社員として働くシステムエンジニアのことを、社内SEと言います。

フリーランスや業務委託・派遣で、企業に常駐するエンジニアもいますが、そのようなエンジニアは社内SEとはあまり言われません。

その企業の一社員として、システムエンジニアを務めている人が社内SEと呼ばれることが多いです。

社内SEの役割

社内SEの主な役割は、自社で利用するシステムの企画や開発、構築、運用、保守などです。

企業によっては、IT関係のヘルプデスク業務やネットワーク管理、パソコン、業務用ソフトウェアなどのIT資産の管理も行います。

社内SEは、社内におけるITの専門家として、システム導入時やITサービスの導入時に業者との窓口となり、要件定義などに関わる機会も多いです。

また、法務や総務とともにIT関係の契約内容や価格の精査を求められることもあります。

IT知識を活用し、業務の効率化やサポートなどを全社的に提供することも社内SEの大事な役割です。

全社に関わる機会も多く、業務に対する深い理解や関係者へのコミュニケーション能力が求められます。

自社でシステムを開発・保有している場合や社内でシステムの内製化を進めたい場合に、社内SEがシステムの改良や追加機能の開発を行うこともあります。

この場合、社内SEは開発業務を担当する外部業者や派遣社員のマネジメントに回ることも多いです。

社内SEの重要性や雇用するメリット

社内SEが重要とされている理由や、雇用するメリットは以下のとおりです。

経営視点をもち、全社に影響を与える仕事ができる

社内SEは、ITシステムの導入や改善、普及などにより、社内の業務改善やコスト削減などを推進します。

企業の成長や生産性向上のために、ITの利用によって改善できる点を提案することが社内SEの大事な役割です。

社内SEは社内における情報のアンテナとなることも大事な役割です。

IT分野の情報を収集し、事業に活かせそうなアイデアを提案して企業の成長を促します。

派遣のエンジニアとは違い、長期的な視点を持って自社の戦力になってくれる利点があります。

従業員のIT分野の教育・サポート面に効果的

社内SEには、社内におけるヘルプデスクの窓口やITの講師となることもあります。

非IT企業では、社内SEが入社したことでITリテラシーが高まるケースも多いです。

社内の様子に通じたエンジニアがいることで、従業員に応じた教育を実施できるため、ITリテラシーの底上げにつながるでしょう。

また、ITシステムの導入や社内への普及が上手くいかない場合、「社内に教えてくれる人がいない」という理由も多いようです。

社内SEという「相談窓口」があることで、従業員が安心してITを利用できるようになります。

こうした効果があることから、社内SEのニーズは非IT企業においても高いです。

会社全体の業務を円滑に行うために必要

インターネットやパソコン、さまざまなWebサービスなどは、今や企業に必要不可欠です。

ITインフラに異常があれば全体の業務がストップしてしまい、自社や顧客に大きな損害をもたらします。

社内インフラが安定して稼働するように管理を行うことは、社内SEの最も大事な役割です。

トラブル発生時には、スピーディーな対応を行って被害を最小限に抑える役割を担い、状況を正しく関係者や業者に報告・連絡・相談して対応を指揮してくれるでしょう。

ITインフラやシステムの開発・管理・運用を内製化できる

事業用のシステムやコンピュータ、ネットワークなど、事業者内にITインフラを抱えている企業は多いものです。

また、企業によっては外部へ提供するシステムを有することもあります。

社内SEがいることで、こうしたITインフラやシステムの開発・管理・運用の内製化が可能です。

たとえば、社内で大規模な組織変更があった場合、ファイルサーバーや会計システムなどのシステムにおけるアクセス権の変更や、オフィスのレイアウトの変更が必要になります。

社内SEがいない場合は、委託業者へ委託する場合の連絡や対応に時間がかかり、セキュリティリスクが高まり、業務を進める上でも非効率的になる場合が多いようです。

サーバーの移転作業やWi-Fiルーターの入れ替え、社外向けの自社保有システムのアップデートやメンテナンスなども、社内SEがいれば業者を通さずに実行できるでしょう。

こうした業務を自社単独で行うことができ、柔軟な運用が可能になることは、社内SEを雇う大きなメリットです。

自社のITインフラやシステムについて詳細な把握が可能

ITの知識を有する社内SEがいることで、自社のITインフラやシステムの状況をタイムリーかつ詳細に把握することができます。

測定・把握した情報をもとに、コストダウンや労働時間削減、個人情報保護体制の構築などができるようになることは、社内SEを採用する大きなメリットです。

成長企業では、上場を見据えて、中長期的な組織体制の整備・強化を目的に社内SEを採用するケースもあります。

社内SEを雇用するデメリット

社内SEを雇う場合には、デメリットも存在します。

主な懸念点は次のとおりです。

社内SEは人件費が高い可能性がある

社内SEの平均賃金は、一般的な会社員よりもやや高いといわれているため、企業によっては他の従業員を雇うよりもコストが高くなることがあります。

ハイスキルな人材であればなおさらです。

採用担当者にITの見識がない場合は、特に人材の見極めも難しく採用費用が高くなることも多いでしょう。

また、社内SEに対する業務の割り振りも問題です。

システム開発を行う社内SEでは、開発プロジェクトが終了すると、仕事がなくなることがあります。

社内システムの運用をメインとする社内SEでも、任されている業務が少ない場合は、人件費に見合った成果を期待できないことも多いようです。

社内SEのチーム作りが難しい

社内SEの業務は多岐にわたるため、業務量や業務の種類が増えてくると、複数人でチームを作り対応することが一般的です。

しかし、複数人の社内SEでチームを作る場合には、業務に合った知識や技術をもった人材を見極めて採用しなければなりません。

IT技術にはさまざまな分野があり、エンジニアの多くは特定の技術に特化しています。

特にシステム開発では、深い専門知識をもったエンジニアが必要です。

分野によっては技術者の母数そのものが少なく、希望する技術をもったシステムエンジニアの採用が難しい場合もあります。

社内SEの教育体制やキャリアステップの整備をする必要がある

社内SEを正社員として雇用する場合、教育体制やキャリアステップの整備も必要です。

エンジニアとしての成長、また、社内におけるキャリア形成の仕組みなどを整備することで、離職を防ぎ、結果的に採用・教育のコストを抑えることができるでしょう。

ビジネスパーソンとしての教育や評価には、社内の評価制度や教育の仕組みを適用しても問題ありません。

しかし、エンジニアとしての成長やキャリアについては、別途仕組みを考えていくことが肝心です。

できる限り、経験や技術のあるエンジニアを交えながら体制や仕組みを考えていくのがよいでしょう。

フリーランス

社内SEでなくフリーランスのエンジニアを活用する方法もある

社内にエンジニアを置きたい場合には、社内SEを雇用するのではなく、フリーランスのエンジニアに業務を依頼する方法もあります。

社内SEのポジションにフリーランスのエンジニアを活用することによって、柔軟で戦略的に業務を進めることもできるでしょう。

社内SEの業務をフリーランスに任せるメリット

必要なスキルを持った人に依頼できる

会社で必要になる業務の中には、適任者がいない案件もあるでしょう。

しかし、その時々に応じて、必要な業務を必要なスキルをもったエンジニアに委託することで、費用を抑えつつ、適時に成長戦略を実現することが可能です。

たとえば、アプリの開発段階では、クラウドやプログラム、UI開発などさまざまな分野のエンジニアが必要です。

しかし、一度開発が終わり運用のフェーズになると、専門性の高いエンジニアは常に必要ではありません。

フリーランスへの業務委託であれば、契約期間を満了すれば契約は終了になりますので、エンジニアにかかるランニングコストを結果的に下げることも期待できるでしょう。

即戦力のエンジニアを見つけられる

エンジニア採用で最も注意しなければならないのは、スキルと業務のミスマッチです。

エンジニアとしてフリーランスで活動している人は、実務経験が豊富で一定以上のスキルをもっている人が多いです。

そのため、即戦力としての活躍が期待できるでしょう。

また、フリーランスのエンジニアは、成果によって報酬を受けるため、スキルが合わない、できない仕事などを慎重に判断してくれるため、ミスマッチも少ないです。

自社で雇う必要がなく、費用を抑えられる

フリーランスへの報酬は交渉で決定しますが、時間単価または案件の成功報酬となることがほとんどです。

会計上は業務委託費となり、社会保険料の負担や教育訓練などの必要がなく、費用を抑えることができます。

フリーランスのエンジニアは、専用のマッチングサイトやクラウドソーシングサイトで募集することができますが、情報を載せるだけであれば無料というサービスも多いようです。

そのため、採用サイトの作成、人材会社への広告出稿、経営者や役員の面接スケジュールの確保といった費用も抑えることができます。

若手の社内SEの教育に良い影響を及ぼす

経験豊富なフリーランスのエンジニアが組織に加わることで、プロパーの社内SEや若手の教育にも期待できます。

エンジニアの仕事は知識以上に、実務におけるスキルトランスファー(技術交流)が重要で、プロの繊細なノウハウが伝承され、社内SEのレベルアップにも効果的です。

特に、異なる分野の技術や人脈、製品知識をもったエンジニアと一緒に仕事をする経験は、幹部候補や若手の従業員にとって大きな成長の機会となるでしょう。

まとめ

IT企業・非IT企業を問わず、社内SEを雇うことにより、業務の内製化や効率化、社内のITリテラシーの向上などさまざまな効果を期待できるでしょう。

エンジニアを採用することが難しい場合は、人材業界の企業に間に入ってもらい相談をする、あるいは、フリーランスに依頼することも視野に入れましょう。

HiPro Tech」は、企業とフリーランスのITエンジニアを結びつけるマッチングサービスです。

企業は、成長戦略に必要なスキルをもつフリーランスエンジニアと、必要なタイミングで直接契約することができます。

契約内容や稼働後のフォローなどもバックアップしてくれますので、フリーランスエンジニアの活用経験のない企業でも、安心して利用できるでしょう。

ぜひ一度お問合せください。

記事監修
パーソルキャリア株式会社 HiPro Techサービス責任者
荒井 雅人

株式会社インテリジェンス(現:パーソルキャリア株式会社)入社後、 人材紹介事業部にてキャリアアドバイザーおよびリクルーティングアドバイザーを歴任。

その後、経営顧問人材による経営支援サービスのi-common(現:HiPro Biz)立ち上げを行い、2020年よりフリーランスITエンジニア専門エージェント事業のi-common tech(現:HiPro Tech)サービス責任者に着任。

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