社内SEがプログラミングできない？対処法や採用のポイントについて解説

アプリの開発やシステムの改修に取り組む時に、社内SEに相談をしても「プログラミングは専門外です」と言われ、誰に相談をすればいいか頭を抱えてしまうケースはありませんか？ 実は、社内SEはプログラミングができることが前提の職種ではありません。

このため、採用後に社内SEに開発を求めた場合、想定したパフォーマンスを得られないことがあります。

今回の記事では、自社の社内SEがプログラミング業務をできない場合の対処方法について紹介します。

 

 

そもそも、SE（システムエンジニア）という職業とはどんなもの？

SE（システムエンジニア）の業務内容

SEの主な業務内容としては、顧客の要求を聞き取り、どのようなシステムを作るのかを決める、上流工程と呼ばれるものとなっています。

また、一部の企業やプロジェクトでは実際にプログラミングを行うこともありますが、プログラミングが必須なわけではありません。

上流工程の具体的な仕事内容は以下のようなものとなっています。

 

○ 要求分析、要件定義

顧客にヒアリングを行い、望んでいるものを明らかにする工程です。

期間や費用を考えて実現可能なプランを提案します。

 

○ 基本設計

顧客の要求を実現するためのシステムを設計する工程です。

システムに持たせる機能などを決定します。

 

○ 詳細設計

基本設計で決めた機能に対して、どのように実現するのかを設計する工程です。

プログラミングを行うために必要な詳細を決定します。

 

○ テスト

プログラミングが終わった完成品が、設計通りの動作をするかテストを行う工程です。

 

プログラマーとの違いとは？

プログラマーの業務内容はシステムの設計や開発、テストとなっています。

SEの業務内容は、基本的には同じものとなっていますが、どちらかというとプログラミングよりも上流工程が主となっています。

つまり、システム関係の業務の中で、プログラムを担うのがプログラマー、上流工程を担うのがSEとなっています。

 

社内SEがプログラミングできない理由

自社の社内SEがプログラミング業務に対応していない場合、対応していない理由として主に以下の点が挙げられるでしょう。

 

自分でプログラミングする必要がない

システム開発を内製化している企業を除き、社内SEの業務は、基本的にシステムの導入や運用・保守です。

システムの開発は、簡単なツールを作る程度であれば問題なくとも、業務で使用するような大規模システムを作ることは業務外となっています。

このため、社内SEとしては、自分でプログラミングをする必要がなく、プログラミングに関してスキルアップを積極的に行う機会も少なくなります。

基本的に、社内SEにとって、プログラミングは「優先度の低い技術」ですので、管理者は社内SEの能力や評価と直結させるべきではありません。

 

技術の進歩に追いつけていない

プログラミングの技術や流行の言語、システムへの要件は日々変わっており、普段からプログラミングの仕事をしている人は、最新の情報に追いつくため常に勉強をしています。

このため、普段の業務でプログラミングを使わない社内SEが一線の技術を持っているケースはあまり見られません。

多少のプログラミングはできても、社内の業務や顧客サービスに影響を及ぼすようなシステムやアプリを、自信を持って作れるという人は少ないでしょう。

IT業界は技術進歩が早いため、専門外の場合は過剰な期待をすることを控えた方がよいでしょう。

 

プログラマーとしてのスキルアップを目指す人が少ない傾向にある

社内SEは基本的に正社員として雇用されているため、自分に任された仕事をしっかりこなすことが最優先となります。

プログラミングを学習するよりも、自社の管理業務の効率化やマニュアル作成が優先されるでしょうし、その方が会社にとっても有益となるケースが多いのでしょう。

 

社内SEがプログラミングできない時の対処法

社内SEがプログラミングを苦手とする場合、それでも企業の成長のためにプログラミングが欠かせない場合、企業はどのように対応したらよいのでしょうか。

対応としては次の4つが考えられます。

 

社内SEにプログラミング教育をする

社内SEを戦力化することも視野に入れ、新たにプログラミングを習得してもらうことも1つの方法です。

この場合、業務と並行して行うことになりますので、効率のよい学習やモチベーション維持が必要になります。

できれば社内にプログラミングを教えることができる人材を配置するのが望ましいですが、いない場合は外部のスクールや通信教育などを利用して独学してもらいます。

企業側で今後のプロジェクトのイメージや使用する言語、開発のために到達してほしいレベルを伝えて、その目標に向かって学習してもらうとよいでしょう。

 

プログラミングができる者に高待遇を与える

社内SEだけでなく、社内の中から人材を探してみるのもひとつの手です。

理系の研究をしていた人であれば簡単なプログラミングの経験がある人も多いですし、文系でも統計やマーケティングを専攻していた人であれば、多少の経験がある場合もあります。

社内でプログラミングコンテストを開いて成績優秀者に報酬を与えたり、資格取得に対して手当を出したり、プログラミングができる人に高待遇を与えて人材発掘・育成を促すとよいでしょう。

 

新しくプログラマーを雇用する

新しくプログラマーを雇用する方法も手段のひとつです。

ただし、プログラマーの雇用にあたっては、使用する言語やスキルレベル、開発業務の量、質、人員体制、期間などをよく考えて雇用することが必要です。

また、雇用する人数や期間によって会社が負担するコストも大きく変わりますので注意しましょう。

 

フリーランスエンジニアと契約する

フリーランスのエンジニアと契約して、開発業務を担当してもらうのもいいでしょう。

プログラマーを雇用する場合と同じく、社内の開発案件について明確にしておくことが必要ですが、社員として雇用する場合と違い、案件単位での契約や短期間での契約が可能なメリットがあります。

フリーランスエンジニアは、独立できるだけのスキルと現場での対応力を持っているため、社内のエンジニアにとっても、よい刺激となるでしょう。

ただし、フリーランスエンジニアと契約するにも、どのように人を探して契約したらよいかわからない方もいると思いますので、こちらで簡単に紹介します。

 

社内SEにプログラミングを求めるべきか？

社内SEがプログラミングをする必要があるかどうかは、企業の方針や仕事内容によって異なり、不要なケースも多くあります。

現在、外資系の企業を中心に、ジョブ型の雇用が導入され始めています。

さらに、タレントシェアという概念も広まってきており、特定のスキルは外注が最適解だという考え方が浸透してきています。

インターネットが普及している今、特定のスキルを外部に求めやすくなりました。

このため、プログラミングは外注し、フリーランスなどの人材にまかせ、自社の社内SEは上流工程でプロジェクトを上手にまとめる人材が求められる傾向にあります。

 

 

 

社内SEの採用を失敗しないためには？

スキルを見極める

現在持っているスキルを確認します。

社内SEはスキルがあれば年齢や経歴に関わらず活躍できる業種であるため、スキルは最も重要な要素と言えます。

しかし、スペシャルなスキルを求める必要はありません。

スキルが身に付くような経験があるか、スキルが身に付くようなポテンシャル性があるか、などを見たり、具体的には、ニーズの強い言語での開発経験がある、規模の大きいプロジェクトの参加経験がある、リーダーの経験があるといった素質を見たりする方法があります。

 

求めるスキルによって募集要項を変える

募集要項の内容を考えたとき、採用側としては転職希望者の年齢により求めるものが異なるものだと思います。

転職者の年齢が上がるにつれ、スキルやこれまでの実績など求めるものは多くなるでしょう。

比較的経験の浅い20代前半や、未経験者の採用を考えている場合は、能力だけでなく、ポテンシャルや意欲などの面で採用する可能性があることを記載することも重要です。

求めている転職希望者に合わせて、募集要項を変えるとよいでしょう。

 

基本的マナーを兼ね備えているか

ビジネスマナーや社会人としての基本などを兼ね備えた人材かどうかは採用の大きな判断基準だと言えるでしょう。

これらの基本的なマナーは新卒社員に対して企業が研修を行うことで身に付けるものであり、転職者としては身に付けていることが前提のものとなっています。

このように、スキル以外にも社会人として適切かどうかという人柄の面も考慮が必要です。

 

IT未経験のエンジニアは募集するべきか？

IT業界で仕事を行うためにはスキルが重要なことから、経験者を募集したいという人が多数だと考えられます。

しかし、IT業界では需要に対して、供給が不足していることもあり、未経験者を積極的に採用している企業も多いです。

未経験者の募集の場合は将来性や潜在能力といったポテンシャルを重視して採用するため、20代であれば経歴を問わずに募集することも有効でしょう。

ただし、30代以降であれば、経験やスキルを前提として考慮するものだと考えられます。

前述したように、企業として求めるものが、自社で抱えるべき人材か外注可能なスキルなのかどうかを確認することが必須です。

 

 

まとめ

社内SEにとって、プログラミングは優先度の高いスキルではないことも多いため、自社で抱える社内SEがプログラミングをできなかったとしても、このコラムを参考にしていただければ解決に向かうのではないかと思います。

近年、このようなケースにおいて、フリーランスの活用が選択肢として採用されることが増えています。

高いスキルを持ち、スポット契約ができるフリーランスは、開発業務のコスト削減や社内のエンジニアがノウハウを吸収する機会としても効果的です。

フリーランスとの契約は、エンジニア人材が数多く登録している「HiPro Tech」をおすすめします。

専門スタッフのサポートで、希望する案件・スキルにあった人材をスピーディに提案してくれるので、エンジニアの採用コストや開発期間の短縮に大きく役立つでしょう。

「すでに社内SEがいるプロジェクトに本当になじんでくれるのか？」などとお悩みの方もいらっしゃると思います。

しかし、ハイスキルなフリーランスエンジニアはどのようなプロジェクトにおいても、スキルを発揮します。

まずは、事例の紹介などもできますので、お気軽にお問い合わせください。