コラム


CTOの年収相場とは。CTO不足の解決策と併せて解説

2022年05月20日
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エンジニア職種における最高位の役職として、「CTO(Chief Technology Officer」があります。

一般的に認知度の高いCEOと比較し、CTOの仕事内容や年収相場について説明できる方は、少ないのではないでしょうか。

本コラムではCTOの用語説明からはじまり、仕事内容や年収相場、CTO不足の解決策などについて、詳しく解説していきます。
 

CTOとは

CTOとは、「Chief Technology Officer」または「Chief Technical Officer」の略語であり、「最高技術責任者」を指します。

CTOは企業の技術的な方向性や研究開発を監督するポジションとなり、企業経営にプラスの影響が期待できることから、現在IT企業を中心にCTOの活用が進んでいます。

CTOとCEO、CIOの違い

CTOと混同される用語に、CEOとCIOがあります。それぞれの違いについて、以下に解説します。

CEO

CEOとは、「Chief Executive Officer」の略語であり、「最高経営責任者」を指します。

米国でCEOは企業のトップを担うポジションとして用いられており、近い意味を持つ日本語に「代表取締役」があります。

CIO

CIOとは、「Chief Information Officer」の略語であり、日本語では「最高情報責任者」になります。

情報技術とIT戦略に関する専門性を身に付けていることから、現代のIT社会において、存在感が増しているポジションの一つです。

仕事内容

CTOの仕事内容について、以下に解説します。

技術やテクノロジーに関する決定業務

CEOが新規事業の立ち上げなど、企業運営の全体方針を決定する権限を持つ一方、CTOは新規事業に着手する際の技術選定など、「技術やテクノロジーに関わる意思決定の全て」に権限を持ちます。

既存事業との相性や想定されるリスクなどを考慮し、自社にとって最適な技術・テクノロジーを選定することは、経営目標や事業ビジョンの早期達成へとつながります。

CTOの成果により、事業拡大のスピードや業績が左右されることから、CTOに課される責任は非常に大きいです。

企業戦略の実現に向けた技術面の提言

経営会議などで議題に上がった企業戦略について、技術面から提案、アドバイスを行うことも、CTOの大切な業務です。CEOが思い描く事業構想がどんなに素晴らしいものであっても、技術的に実現が見込めなければ、「絵に描いた餅」となります。

CTOには企業戦略の実現に向け、技術的な課題を明らかにし、経営陣に対して課題をクリアするための具体的な手法の提言が求められます。

そのため、トレンドの技術や市場ニーズを常に把握しておくことも、CTOにとって不可欠な業務といえます。

技術運用とプロジェクト管理

技術・テクノロジーの導入が済んでも、CTOの仕事は終わりではありません。CTOは企業のIT戦略やプロジェクト全体を見据えた、技術運用とプロジェクト管理も担います。

具体的には「採用・導入した最新技術が当初の想定通り、運用できているか」「プロジェクトの遂行状況に問題はないか」といった点を確認の上、必要に応じて現場に適切な指示を出します。

エンジニアの採用方針の決定

CTOが意思決定した技術やテクノロジーの実現には、それを遂行できるエンジニアの存在が不可欠です。そのため、CTOはエンジニアの採用方針の決定にも携わります。

「企業戦略の実現に向け、今後どのようなスキル・経験のあるエンジニアが必要か」、人物像を明らかにした上で、人事部門などと協力しながら採用方針を定めていきます。

各成長フェーズで求められるCTOのタイプ

企業の成長フェーズ(期間)により、求められるCTOのタイプは異なります。以下4つのフェーズにわけ詳しくご紹介します。

シード

シードは準備期間を指します。この期間では、マネジメントスキルの高いCTOより、技術力のあるCTOのニーズが高くなります。

アーリー

アーリーは創業期を指します。シードで習得したスキルをもとに、プロジェクトチームを率いて、さまざまなサービスの開発・運用・改善などを担います。そのためアーリーでは、プロジェクトを安定的管理できる、マネジメントスキルの高いCTOが求められます。

ミドル

ミドルは事業の成長・拡大期を指します。このフェーズでは、経営戦略や企業ブランディングの策定などを担うため、経営スキルのあるCTOのニーズが高くなります。

レイター

レイターは事業発展期を指します。レイタ―では、さらなる企業戦略の実現に向けた技術面の提言などを担うため、より高度な経営およびマネジメントスキルのあるCTOが重宝されます。

CTOの年収相場

CTOの年収相場は、一説として800~1,000万円強といわれていますが、実際は担う責務と位置づけによって、年収に大きな差が生じるケースがあります。当然、経営トップに近い責務やポジションである分、年収は高くなる傾向にあります。

また、CTOの年収は会社の規模が大きいほど、上昇傾向にあるといわれています。何故なら多くの従業員を抱える大企業の場合、CTOの技術提言によって期待できる業績への貢献度は大きく、CTOに還元される報酬の上昇が見込まれるためです。

CTOの年収相場を、他IT職種の平均年収から予測する方法もあります。一例として、転職サービス「doda」が2021年12月に公表した「平均年収ランキング(※)」によると、プロジェクトマネージャーの平均年収は「671万円」とのデータが出ています。

CTOが担う責務はプロジェクトマネージャーより格段に高く、役員として登用されるケースも多いことから、671万円を下回るケースは少ないと予測できるでしょう。

※出典:平均年収ランキング(165職種別の平均年収/生涯賃金)【最新版】(転職サービス「doda」)

CTO不足の解決策

これまで多くの企業では、社内で高い技術力を持った優秀なエンジニアが昇格し、CTOに就任するケースが大半でした。しかし昨今、ITエンジニアの減少に伴い、自社のCTO不足に直面する企業が増加しています。

CTO不足の解決策にはどのようなものが考えられるのでしょうか。

以下に解説します。

CTOの採用

経営人材サービスなどを通して、CTOを採用することで、CTO不足の解決を図れます。

ただし、CTOの採用時には注意した方がよいポイントがあります。それは契約内容です。CTOとの契約時には、委任契約を結ぶのが一般的であり、契約期間や報酬(月額報酬や時間成果)、CTOが担う責任の範囲などを綿密に擦り合わせる必要があります。

CTOの採用が今後決定されているようであれば、事前に時間をかけて契約書の草案を作成されることをおススメします。

自社でCTO候補を育成

採用予算の関係でCTOの採用が難しい場合、「プロジェクトリーダー」→「プロジェクトマネージャー」→「CTO」といったキャリアパスを用意することで、自社のエンジニアをCTO候補に育成する方法もあります。

ただしCTOは前述の通り、企業の技術的な方向性や研究開発を監督するポジションである以上、以下の多岐に渡るスキルと知見が求められます。

・経営スキル(組織全体を動かすマネジメント経験、リーダーシップなど)

・開発スキル(プログラミングの知見、プロジェクト管理経験など)

・リサーチスキル(最新技術・テクノロジー、市場トレンドの理解など)

これらは最低限のスキルであり、その他にマーケティング戦略や経営企画などの知見も必要です。CTO候補の育成に着手する際には、数年単位の長期を見据えた実施が賢明といえるでしょう。

まとめ

ここまでお読みになり、「積極的にCTOの活用を検討したい」とお考えの方も多いのではないでしょうか。しかし前述の通り、CTOの年収相場は他IT職種と比べて高く、採用に際し多くのコストが見込まれます。

また、自社でCTO候補を育成する場合も、長期観点での施策遂行が必要です。

「予算が限られており、CTOの採用は現実的ではないと考えているが、他の解決策が見つかっていない」

「今後の事業拡大に向け、CTOに代わるハイスペックIT人材を早急に確保する必要があるが、どうしたらよいかわからない」

そのようなお悩みを抱える企業担当の方にご紹介したいサービスが、「HiPro Tech」です。「HiPro Tech」では、 常時2,500名以上の ITエンジニアが登録しています。

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また、ITエンジニアは、長期はもちろん、1か月など短期での利用も可能です。必要な期間とタイミングで活用できるため、採用コストの削減にも効果を発揮します。

人材不足でお悩みの場合は、ぜひ「HiPro Tech」にお問い合わせください。

記事監修
パーソルキャリア株式会社 HiPro Techサービス責任者
荒井 雅人

株式会社インテリジェンス(現:パーソルキャリア株式会社)入社後、 人材紹介事業部にてキャリアアドバイザーおよびリクルーティングアドバイザーを歴任。

その後、経営顧問人材による経営支援サービスのi-common(現:HiPro Biz)立ち上げを行い、2020年よりフリーランスITエンジニア専門エージェント事業のi-common tech(現:HiPro Tech)サービス責任者に着任。

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