コラム


社内SEの仕事内容とは?必要なスキルなどを解説

2021年12月23日
エンジニアの種類

システムエンジニアやネットワークエンジニア、インフラエンジニアなど、ITエンジニアの職種は数多くあります。その中で、「社内SE」という職種を一度は目にしたことがあると思いますが、具体的な仕事内容まで理解されている方は少ないのではないでしょうか。

そこで本コラムでは、社内SEの概要説明からはじまり、具体的な仕事内容や必要なスキル、市場ニーズなどにつき、詳しく解説します。


社内SEとは?

社内SEは、自社のシステム開発における、企画・管理、開発、運用・保守などを担うITエンジニアを指します。企業により、ヘルプデスク対応やセキュリティ対策を担うケースもあり、業務領域は多岐に渡ります。

◇システムエンジニア(SE)と社内SEの違い

一般的に、外部の顧客向けのシステム開発を行うエンジニアをSEと呼び、自社向けのシステム開発を行うエンジニアを社内SEと呼びます。

システムを使用するユーザーが大きく異なるため、SEは依頼先である「外部企業の社員」に要望をヒアリングし、システム開発を行う一方、社内SEは「自社社員」に要望のヒアリングを行った上で、システム開発を遂行します。

仕事内容

社内SEの仕事内容は幅広く、企業によって、社内SEに委ねる業務範囲が異なります。また、各工程を自社で行うか、外部に委ねるかで、社内SEにかかる業務量も大きく変わってきます。

一般的に従業員数の多い大企業では業務が細分化されるため、運用・保守などの下流工程はベンダーに外注し、システムの企画や設計など上流工程に携われるケースが多いといわれています。一方、中小企業の社内SEは、幅広い業務を担う傾向にあります。

今後、社内SEの活用を検討されている場合は、社内SEに委ねる業務範囲につき、予め整理しておくことをおススメします。

◇予算作成・管理

・社内で予算作成・管理する場合

所属する情報システム部門における、年間、期毎の予算を作成・管理します。

・外部に予算作成・管理を委託する場合

プロジェクト費用の見積りを概算した上で、開発を担当する外部ベンダーに見積り依頼を出します。概算コストと見積り額に大きな差異が発生した場合、その他ベンダーへの切り替えを検討するケースもあります。

◇企画

・社内で企画する場合

経営方針や事業ビジョンに則り、IT戦略の立案並びに、その実現に向けたシステム開発を企画します。

・外部に企画を委託する場合

システムが大規模な場合、外部ベンダーやコンサルティングファームに、企画段階から開発プロジェクトを委託するケースもあります。

◇システム開発

・社内で開発する場合

システムの設計、開発、テスト工程を、順を追って担います。

・外部に開発を委託する場合

開発に携わらない分、進捗管理や品質管理など、ベンダーマネジメント業務に注力できます。社内SEの人員が不足している場合、外部ベンダーにシステム開発を委託するケースは少なくありません。

◇運用・保守、ヘルプデスク対応

・社内で運用・保守、ヘルプデスク対応を行う場合

開発したシステムが障害なく安定稼働できるよう、サーバやネットワークの運用、メンテンナンス業務を担います。企業によっては、自社社員から寄せられる、パソコンやネットワークの不具合に関する問い合わせ対応に関しても、社内SEの業務領域に含まれるケースもあります。

・外部に運用・保守、ヘルプデスク対応を委託する場合

外部ベンダーに運用・保守やヘルプデスク業務をアウトソースすることで、社内SEは企画や開発など、他の業務に注力できるようになります。

◇セキュリティ対策の実施

・社内でセキュリティ対策を行う場合

システムには顧客情報など、事業運営に関わる機密データが数多く含まれているため、セキュリティ対策は不可欠です。セキュリティソフトの導入やパスワード管理などのセキュリティ対策の実施も、社内SEの仕事の一つに含まれます。

・外部にセキュリティ対策を委託する場合

サイバー攻撃の手口が年々高度化、巧妙化している昨今、高度なセキュリティ対策を講じるためには、最先端の技術トレンドに精通している必要があり、専門の外部ベンダーにセキュリティ対策を委託するケースが増えています。

必要なスキル

社内SEの仕事内容は幅広く、任せる業務領域により、社内SEに求めるスキルも異なります。仮に、前述した仕事内容の全工程を自社の社内SEに委ねる場合、どのようなスキルが必要となるのでしょうか。以下に詳しくご紹介します。

◇予算作成・管理に関するスキル

年間、期毎の予算を作成・管理する上で、貸借対照表(BS)や損益計算書(PL)、キャッシュフロー計算書(CF)などの財務諸表の理解は欠かせません。なぜなら、その理解なくして、費用科目や資産科目を用いた予算作成・管理は不可能だからです。

◇企画に関するスキル

業務の効率化やコスト削減、売上拡大など、企業が直面しているさまざまな経営課題の解決に向け、最適なIT戦略並びに、その実現に向けたシステム開発を企画するには、大前提として最低限の業務知識が求められます。また、ロードマップや投資対効果の算出なども、企画書に盛り込む必要があるため、ITコンサルタントに近い企画スキルも必要です。

◇開発に関するスキル

システムの開発時には、設計やプログラミング、テストスキルが求められます。企業によって開発環境や使用するプログラミング言語が異なるため、システム開発を進める上で、社内SEが対象の言語スキルを有しているか事前に確認しておく必要があります。

◇運用・保守、ヘルプデスクに関するスキル

開発したシステムを安定稼働させるためには、ネットワークやサーバなどインフラの知識が不可欠です。また、ヘルプデスク対応の際には、問合せ時に円滑に受け答えできるよう業務知識はもちろんのこと、Windows OSやOffice製品に関する操作スキルも必要になります。

◇コミュニケーションスキル

社内SEは自社向けのシステム開発を手掛けるため、システム開発や改修時には、実際にシステムを使用する自社社員に意見をヒアリングし、ニーズを正確に把握する必要があります。そのため高いコミュニケーションスキルは欠かせません。

◇マネジメントスキル

社内SEは幅広い業務を担うため、外部ベンダーに業務を委託するケースは多いです。「ベンダーに任せたら、仕事は終わり」ということはなく、進捗状況の確認やコストの管理などのマネジメントスキルが求められます。

◇マルチタスクスキル

時に企画書を作成しながら、社内のシステムトラブルや問い合わせなどへの対応を求められるなど、複数の業務を同時並行で担う場面もあるため、マルチタスクスキルも求められます。
社内Se

あると望ましい資格

社内SEになるためには、資格は必ずしも必要ありません。しかし、業務内容が多岐に渡るため、以下の資格取得で得た知識は業務で大いに役立ちます。

◇基本情報技術者試験

情報処理推進機構(IPA)が主催する情報処理技術者試験の一つです。システムからネットワーク、セキュリティなど総合的なITの基礎知識が問われるため、システム全般を管理する社内SE業務に活かせる資格です。

◇応用情報技術者試験

こちらの資格も、IPAが主催する情報処理技術者試験の一つです。基本情報技術者試験と比べ、より実践的で広範なIT知識が問われます。

◇プロジェクトマネージャ試験

こちらもIPAの認定資格となりますが、情報処理技術者試験の中でも、最難関のレベル4に位置付けられており、有資格者はプロジェクトマネジメントに関する高度な知識と技能を証明することが可能です。

◇ITストラテジスト試験

厚生労働省が指定している国家資格の一つです。ITの知識だけでなく、経営に関する高度な知識が求められるため、有資格者には企業の事業戦略に基づいたIT戦略の策定やサービス開発などの推進を期待できます。

◇ITコーディネータ試験

ITコーディネータは、経済産業省推進資格です。ITストラテジスト同様、ITと経営の知識が問われるため、有資格者は、経営のIT化支援における専門知識を証明することが可能です。

◇オラクルマスター

オラクルデータベースを扱う技術力が問われる資格であり、有資格者は、データベースを扱うスキルやSQL(データベースを操作するための言語)の習熟度の高さを証明することができます。

◇ITサービスマネージャ試験

運用・保守に関わるエンジニアのための資格です。社内SEにシステムの運用・保守も任せたい場合は、資格保有の有無を確認しておくことをおススメします。

社内SEの市場ニーズ

市場における社内SEのニーズは今後、以下二つの観点から高まり続けることが予見されています。

◇DX推進企業の増加

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、「デジタル技術を活用して、既存のビジネスモデルに変革を起こすこと。また、その進化したIT技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革させていく概念」を指しています。

現在多くの企業が、事業成長および市場競争力の強化に向け、DX推進に注力しています。

独立行政法人情報処理推進機構が「IT人材白書(2020)」の中で、1,984社(デジタルビジネス推進部門、ユーザー企業のIT部門、IT企業の人事部門)に対して行ったアンケート集計結果レポート(※1)によると、およそ40%以上の企業がDXに関し、なんらかの取り組みを進めていることが読み取れます。

既存のビジネスモデルやシステムに変革をもたらすためには、経営方針や事業ビジョンに則ったIT戦略の立案並びに、その実現に向けたシステム開発が不可欠であり、それを推進する人材として、社内SEの需要が高まっています。

また、同レポートにおける「ユーザー企業の社内にITのスキルを蓄積・強化するための内製化状況【DX取り組み別】」(※1)において、DXに取り組んでいる企業の内、「企画・設計などの上流の内製化」を進めている割合は41.9%と高い数値であることがわかりました。

DXに取り組んでいる企業が上流工程の内製化に注力していることにより、企画・設計なども担える社内SEの需要は、今度さらなる拡大が予見されています。

◇テレワークの普及

総務省の調査(※2)によると、2019年時点でのテレワーク導入率は20.2%であり、導入予定を含めると約30%を占め、実施率は年々増加傾向にあります。また、新型コロナウイルスや政府が推進を後押ししている働き方改革の影響もあり、テレワークを導入する企業が増えたことから、2020年度の実施率は、さらなる上昇が見込まれています。

企業が今後、テレワークを導入、維持するためには、ICT環境の整備やセキュリティ対策など、対応すべき点が多岐にわたることから、それらを一手に推進できる社内SEに多くの期待が寄せられているのです。

【出典】

(※1)「Copyright IT人材白書(2020IPA
(※2)令和元年通信利用動向調査 (総務省)

まとめ

本コラムでは、社内SEの概要説明からはじまり、仕事内容や求められるスキル、市場ニーズが拡大している点などについて詳しく解説しました。

ここまでお読みになり、「積極的に社内SEの活用を検討したい」とお考えの方も多いのではないでしょうか。

しかし、最後にご認識いただきたいのは、前述の通り、社内SEの市場ニーズは今後も拡大傾向にあり、激しい争奪戦が想定されるということです。

また、社内SEには多岐に渡る業務領域があり、貴社が求めるスキル、資格に見合った人材を確保するのは容易なことではありません。

そこで、社内SEの獲得に注力する、企業担当の方にご紹介したいサービスが、「HiPro Tech」です。「HiPro Tech」では、 さまざまな分野のスキルを有するITエンジニアが活躍しています。

社内SEでも、「企画・設計などの上流工程に関し豊富な経験を持つ人材」や「企画・管理から、開発、運用・保守まで幅広い業務領域を担える人材」など、貴社のニーズに即し、最適なITエンジニアを活用できます。

また、ITエンジニアは必要な期間とタイミングで活用できるため、採用コストの削減にも効果を発揮します。

人材不足でお悩みの場合は、ぜひ「HiPro Tech」にお問い合わせください。

記事監修
パーソルキャリア株式会社 HiPro Techサービス責任者
荒井 雅人

株式会社インテリジェンス(現:パーソルキャリア株式会社)入社後、 人材紹介事業部にてキャリアアドバイザーおよびリクルーティングアドバイザーを歴任。

その後、経営顧問人材による経営支援サービスのi-common(現:HiPro Biz)立ち上げを行い、2020年よりフリーランスITエンジニア専門エージェント事業のi-common tech(現:HiPro Tech)サービス責任者に着任。

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