企業がエンジニア採用で苦戦している理由とは？成功のためのポイントを解説

近年、技術の目覚ましい進歩により、多くの企業でIT化を推進する動きが急速に広まっています。こうした動きに伴い、読者の皆さまの中には「戦力となるエンジニアを雇いたい」と考えている方もいるのではないでしょうか。

しかし、いざエンジニアの採用をはじめてみると、まったく応募が来ない、応募があってもほしいスペックを満たしていないなど、採用活動に苦戦している企業も少なくないようです。

そこでこのコラムでは、「多くの企業が、採用に苦戦している理由」をひも解いていくとともに、「エンジニアの採用時のポイント」についても解説していきます。当コラムを読んでいるあなたにとって、採用活動の一助となれば幸いです。

エンジニアの採用が難航している理由

まずは「エンジニア」を採用するうえで、課題となっている事象について触れていきます。

市場の深刻なエンジニア不足

そもそも現在、国内で「エンジニア」として活躍している人は、どのくらいいるのでしょうか。

まずは、下記のデータをご覧ください。

引用元：ＩＴ人材需給に関する調査（概要）／経済産業省

上記、経済産業省が発表したデータ（※）によると、2021年時点でおよそ107万人のエンジニアがいることが分かります。その一方で、市場規模（市場におけるエンジニアの需要）は約138万人。つまり、すでに市場全体で約31万人ものエンジニアが不足している、という計算になります（※生産性上昇率 0.7%、IT 需要の伸び「中位シナリオ」の場合）。

 

上記から、エンジニア採用は売り手市場であり、獲得の競争率が非常に高いことが、お分かりいただけるのではないでしょうか。

採用者のIT業界に対する見識が浅い

エンジニアが売り手市場と化しているということは、「自分のスキルを、より高く評価し還元してくれる」会社が必然的に選ばれやすくなります。

その中で、採用者がITの実務に関する知見を持ち合わせていない場合、スキルに見合う適正な給与よりも低く提示額を見積もってしまい、結果としてエンジニアから選ばれにくくなっているケースがあるようです。

事実、転職サービス「doda」が2020年に発表した「転職理由ランキング2020年度（職種別：ITエンジニア）」を見てみると、「給与に不満がある」が転職理由の第3位に挙がっています。

引用元：転職理由ランキング2020年度＜職種別＞／転職サービス「doda」

エンジニアにとって、「自分のスキルを正当に給与に還元してもらえるか」は、転職における重要なポイントであることを把握しておきましょう。

エンジニアの要求と出せる条件が見合わない

上記とは反対に、採用側が用意できる額以上の給与をエンジニアから要求されてしまい、やむなく採用を見送るしかなくなってしまうケースも存在します。

エンジニアは「売り手市場」を把握していることが多いため、仮にひとつの会社でうまくいかなかったとしても、候補先を切り替えることは難しくありません。そのため、高く給与を求められる事態にもなりやすいのです。

エンジニアの希望と社風が合わない

仮に、適正な「給与」を提示できたとしても、会社の方針や雰囲気、携われるプロジェクトなどがエンジニア側の希望と合致せず、やむなく選考辞退となってしまうケースも見受けられます。

以上を踏まえると、採用が難航している背景としては、ただでさえ母数の少ないエンジニアに、選考を通して「条件や社風のマッチ」といったフィルタリングが複数かかってしまうことで、自然と採用の難易度が高くなってしまっていることが考えられます。

エンジニアの採用時のポイント

上記を踏まえて、採用を成功に近づけるためには、どのような点に注意すればよいのでしょうか。

ターゲットを設定する、条件設定を緩和する

まずは、ターゲットの設定を具体的に描けているかどうかを見直してみましょう。

たとえば、求める人材のスペックが「一定の開発経験がある人」だとします。求人の応募要件がこの一文だけですと、エンジニア側は「“一定”とはどの程度の経験なのか」「具体的にどのような開発をしていれば要件を満たしているのか」という疑問が生じてしまい、応募をためらう可能性があります。

上記に対する解決策として、どのような開発経験やスキル（例：「言語」「業界」「開発環境」「経験年数」など）があれば活躍できるかを明示することが重要です。また、稼働中のプロジェクトの紹介を併記し、入社後どんな活躍ができるかを想起させるのも効果的です。

とはいえ、あまりにもスキルを多く求めすぎてしまうと、その分スキルを持ち合わせるエンジニアの母数も減ってしまいますし、逆に緩和させすぎてもミスマッチとなってしまう事態が起こりえます。

そうならないためには、求めるスキルや出せる給与などの条件に優先順位を付け、どうしても譲れない条件を明確に設定することを推奨します。

エンジニアの業務理解を深める

先述の通り、エンジニアが持つ能力やスキルを正しく評価し、適切に還元することは採用における重要なポイントとなります。

そのためにもエンジニアの業務理解を深めることは非常に効果的ですが、もし仮に知識をつける時間がないまま採用を急ぐ場合は、自社のエンジニアと相談しながら採用活動を進めることもひとつの方法といえます。

エンジニアは転職活動を行ううえでポートフォリオ（成果物）を持っていることが多いため、自社のエンジニアにポートフォリオをレビューしてもらうことにより、より能力を適切に判断することができます。

十分な資金を用意する

優秀なエンジニアであるほど市場価値が高くなるため、他社との獲得倍率も比例して上がりがちです。その中で、確実に採用を成功させたいのであれば、スキルに見合う相応の報酬を提示できることが必要不可欠となります。

もし報酬含め採用のための資金を用意することが難しいということであれば、改めて「スキル」「学歴」「転職回数」などの詳細条件について、譲れないものと緩和できそうなものを精査してみましょう。その上で、精査した条件から、マッチしそうなエンジニアを逆算することも効果的な方法といえます。

実際に現場のエンジニアと会う機会を作る

仮に内定を出したとしても、入社へのイメージがうまく働かず内定辞退となり、他社から内定を出されて辞退されてしまうケースもあります。

そこでオススメなのが、入社前に一度、現場のエンジニアと対面させることです。一緒にはたらく人物と事前に話ができると、「はたらく人の雰囲気」や「現場の様子」など、求人書面だけでは伝わらなかったリアルを伝えることができ、結果として入社前の不安を取り除くことにつながります。

地方エンジニアの採用について

先述の通り、レッドオーシャンとなっているエンジニア市場の中で、採用成功の可能性を広げる方法のひとつが「地方エンジニアの採用」です。

通常、エンジニアは都市部に集中していることが多いですが、そこを逆手にとって地方在住のエンジニアを戦力として呼び込む方法です。

ただし、採用したい拠点が都市部にある場合、エンジニア側にとっても拠点を移す負担が大きくなってしまいます。そのため、採用側もリモートワークが行える環境を整えることが必要です。また、自社の近くに移住させる場合は、引っ越し費用を負担するなどの、相応の工夫が必要なケースもでてくるでしょう。

上記を踏まえ、以下、地方エンジニアを採用するメリット・デメリットについて解説します。

地方エンジニアを採用するメリット

・比較的雇用しやすい

先述の通り、地方はプロジェクト数が少ない分、都市部と比べるとエンジニアの供給が余っている傾向にあります。

・都市部と比較して報酬の融通が利く場合もある

主にリモートワークに多いケースで、地方在住の場合、都心と比べて生活費が安いため、その分報酬の設定額に融通が利く場合も多いようです。 ※ただしそれぞれの業務内容や条件によっても変わります

地方エンジニアを採用するデメリット

・母集団が少ない

エンジニアは都心部に集まっていることが多いため、母集団自体は都心部と比較すると少なめです。

・監督が難しい

特にリモートワークの場合ですが、別拠点での仕事となるため、互いの進捗やコミュニケーションを図りづらいと感じる人もいるようです。

・非常事態に対応しにくい

こちらもリモートワークの場合に限りますが、距離が離れているため、現場でのトラブルが発生した際、対応が難しいケースもあるというデメリットがあります。

まとめ

採用の成功ポイントをいくつかご紹介しました。やはり大前提として「自社が望むエンジニアを早期に採用することは難しい」という事実を念頭に置くことが、エンジニア獲得のためのファーストステップといえます。

そのうえで、エンジニアの獲得を早急にしたい場合や、より技術力の高いエンジニアを獲得したい場合は、採用以外の方法を検討してみてもよいかもしれません。

たとえば、フリーランスITエンジニア専門エージェント「HiPro Tech」では、「ただちに」「優秀な」「即戦力となる」エンジニアを、必要なだけ活用できる「利便性」を持ち合わせています。

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