IT人材の将来性は？IT人材を育成する方法、社内・社外の人材活用ポイントも紹介

経済産業省の試算（『IT 人材需給に関する調査』）によると、日本は、2030年時点で最大で約79万人のIT人材が不足するとされています。

現在でもIT人材の不足は深刻化しており、IT人材の育成は急務であるといえます。

ここでは、IT人材を活用したいと考えている人に向けて、IT人材の将来性や育成方法、育成する際のポイントなどを紹介します。

IT人材とは？

そもそもIT人材とは、どのような人材を指すのでしょうか。

経済産業省の定めている「ITスキル標準」では以下の11分野の職種が設定されています。

• マーケティング
• セールス
• コンサルタント
• ITアーキテクト
• プロジェクトマネジメント
• ITスペシャリスト
• アプリケーションスペシャリスト
• ソフトウェアデベロップメント
• カスタマーサービス
• ITサービスマネジメント
• エデュケーション

アプリケーションスペシャリストやソフトウェアデベロップメントのようなシステムを作る側だけでなく、セールスやカスタマーサービスのようにシステムを活用してサービスを提供する側もIT人材として定義されていることがわかります。

また、プロジェクトマネジメント、ITサービスマネジメントのように管理側の人材もIT人材として考えられています。

IT人材の不足・将来性

IT人材は不足、人材の数のみならず質が問題に

経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査」によると、日本のIT人材は2030年時点で最低でも約16万人、最大約79万人もの不足が発生すると試算されています。

IT人材は現在でも足りませんが、今後ますますその需要は増えていくと考えられます。

ITの知識やスキルを持った人材は将来性があるといえるでしょう。

ただし、必要とされるIT人材とはどのようなものかも考えなければなりません。

人材不足というのは、単純に「数」の問題だけではなく、必要とする人材の「質」の問題でもあるということを認識しておく必要があります。

デジタル社会になり、IT系の職種以外の人でも、ある程度のIT知識やスキルを身に付いていることが多くなってきていますが、求められる人材のレベルも上がってきています。

今後は、機械学習など、より高度な仕事をする人が求められます。

また、最近ではローコードやノーコードでの開発もできるようになってきており、非エンジニアや非プログラマーでも開発がしやすい環境にシフトしています。

そのような背景もあり、特定のエンジニアは今後職を奪われてしまう可能性も出ています。

これからのIT人材の活用とは？

IT人材を活用する側も、より高度なレベルの人材を確保できるように留意する必要があるでしょう。

ITレベルだけでなく、コミュニケーション能力やマネジメント能力など総合的に判断して活用していかなければなりません。

では、レベルの高いIT人材を確保するにはどうすればいいのでしょうか。

一つは自社でIT人材を育成するという方法があげられます。

次の項でIT人材を育成する方法や育成のポイントを見ていきましょう。

IT人材を育成する方法

IT人材を育成する方法として、具体的にはOJT（On-the-Job Training）とOff-JT（Off-the-Job Training）があげられます。

それぞれにメリットとデメリットがあるため、どちらか一方を採用するというよりも、OJTとOff-JTを組み合わせて教育プログラムを考えるといいでしょう。

OJTとOff-JTについて、それぞれのメリットとデメリットを見ていきましょう。

社内育成OJT

社内の上司や先輩社員にメンターとして付いてもらい、現場で実務を行いながら教育を行う形態をOJTと呼びます。

社内育成のメリット

OJTでは実務を通じて教育を行うため、仕事に直結します。

学んだことを即実践できることがもっとも大きなメリットでしょう。

人に物事を教えるということは、自身もその内容を理解しておく必要があります。

つまり、メンター側のスキルアップも見込めるということです。

教育担当を自社の社員でまかなえるため、外部の講師や研修機関に委託する場合に比べて、コスト削減にもなります。

また、OJTを通してメンターとなる上司や先輩社員とのコミュニケーションが取れるので、職場により早く馴染んでもらうことも期待できるでしょう。

社内育成のデメリット

メンターとなる現場の社員は、教育のための準備に時間を取られます。

場合によっては、自身の仕事に手がつけられないこともあるでしょう。

繁忙期とOJTの時期が重なってしまうと、社員に大きな負担を強いることにもなりかねません。

また、OJTでは現場の業務を主とするため、配属された現場特有の仕事のやり方しか身に付かないというデメリットもあります。

他の現場に配属されたときに、あらためて仕事を覚え直す必要があります。

社外育成Off-JT

外部講師などを呼んで研修を行ったり、社外勉強会などに参加してもらったりする形態をOff-JTと呼びます。

座学やグループワーク、ロールプレイングなどを通して研修を行います。

社外育成のメリット

ビジネスマナーやITの知識などを、体系的に身につけることができます。

OJTに比べて、より汎用的な知識やスキルを習得するのに向いています。

社外の講師や研修期間に委託するため現場の社員が対応する必要はなく、繁忙期などを気にすることなく研修を行えます。

実績のあるカリキュラムに沿って、教育のプロから学ぶことができます。

OJTのように時間に追われるということはないため、教育に集中でき、目標設定や振り返りもしっかりと行うことができます。

社外育成のデメリット

1番のデメリットはコストがかかることでしょう。

外部の講師や研修機関に依頼するため、研修費用を支払う必要があります。

費用に見合った効果が得られるのか、よく検討するべきでしょう。

また、体系的、汎用的な知識は身に付きますが、研修が終わったからといって、即戦力になることは期待できないかもしれません。

研修内容にもよりますが、現場の実務との関連性は薄いことがあるためです。

現場へ配属された後も、引き続きOJTでの研修が必要となるでしょう。

Off-JTとOJTをうまく組み合わせることで、レベルの高い人材を育成することが期待できます。

IT人材を育成する際のポイント

Off-JTとOJTをうまく組み合わせる必要はありますが、たとえOff-JTであったとしても、ある程度は社内で育成をしていく必要があるでしょう。

IT人材を育成するためのポイントについて解説します。

もちろん、OJT、Off-JTに共通していえることです。

現状を把握する

まず人材を育成するにあたって、現状を正しく把握することが重要です。

現状を基準にして、育成の方向性を決めるためです。

現状が基準より進んでいるのか遅れているのかで、研修のペースを上げるかどうかの判断ができるからです。

現状を正しく把握するためには、報告・連絡・相談が不可欠です。

普段からメンターと研修者の間で綿密に報告・連絡・相談を行うように関係を築いておきましょう。

研修者の理解度がどの程度なのか、お互いにすり合わせて齟齬が発生しないようにしましょう。

目標を設定する

メンターと研修者の間でよく話し合い、目標を設定するようにしましょう。

なぜ学ぶのか、学ぶことでどのような効果が得られるのかが明確であれば、モチベーションも維持できますし、学んだことも身に付きやすいでしょう。

目標を設定したら、目標に対する達成度を追っていきましょう。

形式はアンケートでもレポートでも構いません。

目に見えるかたちにすることが大切です。

振り返りを行う

ただ闇雲に研修を進めていくのではなく、定期的に立ち止まって振り返りを行いましょう。

設定した目標が達成できているのか、研修の中で何ができていて何ができていないのか、これらを明確にすることで、その後の教育スケジュールに反映させることができます。

また、研修者自身に課題を見つけてもらうことで、自ら改善する能力を身に付けてもらうことも期待できます。

人材の個性に合った育成をする

一人ひとりの個性に合った育成を心がけましょう。

同じ育成カリキュラムを進めたとしても、全員が同じ進捗度合いで進めることができるとは限りません。

進みの早い人もいれば遅い人もいるはずです。

進捗が芳しくない人がいたとしても、過度に焦らせることは禁物です。

そうした場合は、その人に合ったカリキュラムを考え直すなどして、フォローすることが重要です。

積極的に業務を任せる

ある程度教育が進んだら、研修者に実務を任せてみましょう。

実務を任せて成功体験を積み重寝ることで、モチベーションが上がります。

自ら学ぶ姿勢を身に付けてくれることを期待できるでしょう。

実際にどの程度業務をできるようになったのかを把握することもできます。

もちろん完全に任せっきりにするのではなく、必要に応じてフォローする体制を整えておきましょう。

タレントシェアという概念

日本は、深刻なIT人材不足に陥っており、今後もその傾向はますます加速していくとされています。

IT人材とはシステムを作る側だけでなく、システムを活用してサービスを提供する側の人材も含まれます。

IT人材の将来性はありますが、必要なのは、より高度なレベルの知識やスキルを持った人材であるといえます。

そのような人材を確保するためには、人材育成もひとつの方法です。

しかし、終身雇用が薄れていき、ジョブ型としての雇用などが注目されるようになってきた今、社内で育成するのではなく、タレントシェアという概念の元、特定のスキルについては社外のスキルを借りたいと考える企業が増えてきています。

そこで、フリーランスなどハイスキルな外部の人材を活用するという方法もあります。

おすすめなのは、当社のようなフリーランスITエンジニア専門エージェントの活用です。

「HiPro Tech」はフリーランスITエンジニア専門エージェントです。

当サービスにはハイレベルなIT人材が多数在籍しています。

IT人材が必要な場合はぜひご相談ください。